複数の選択肢の中で、お互いに競争しながら、どの手段がもっとも適しているかを模索していけばよい。無線という手段もありうる。さまざまな手段の中から、市場、ユーザーが選択を重ねることによって、勝ち残る技術が明らかになる。各々の技術とコストの特性から、棲み分けが自然と生まれてくるのかもしれない。一般論としてはこうとしか言いようがない。しかし我々はあえて、光ファイバー化（FTTH）が本命ではないか、と言いたい。いくつかの理由がある。まず、能力から見て、ADSLでは上り、下り回線とも500〜700Kbps程度のものが提供されるにすぎない。VDSLが導入されれば下り52Mbpsは可能といわれているが、それにはもう少し時間がかかるかもしれない。同軸ケーブルを使うCATVも実際のところはADSLと同じくらいの速度である。
技術が学会で発表されたとき、多くの学者は、こんな仕組みがうまく動くわけがない、みんなが一斉に話しはじめたらぶつかり合ってしまうから性能が悪い通信システムで、実用にはならないのではないか、などと言われました。しかしメトカルフェは、このアイディアをもとに、一本の電線上でコンピュータが高速に話すことができるという、イーサネットのもとになるメカニズムを発表したのです。そのときに統計的な確率論を使うのではなく、むしろ実際にこの程度のデータ、この程度の同時のぶつかり合いで、こんなコミュニケーションをして、このぐらいの人が同時に話す、ということを前提にすれば、このぐらいの性能が出るはずだということをシミュレーションする方法で、理論を打ち立てた。こうして一本の電線で複数のコンピュータが通信できる技術が確立されていきました。
「スペースの売買」による広告をディスプレイ広告と呼び、ヤフーはこのタイプの広告と、検索連動型広告で売上高全体の５２．４％、約半分を占める（ヤフー・ジャパンの場合。以下、特別な断りがない限り、ヤフー・ジャパンについて述べる）。ヤフーはディスプレイ広告と検索連動型広告の比率を公表していないが、電通の「２００６年（平成１８年）日本の広告費」によると、その比率は３対１（３２４０億円〈モバイル広告を除く〉対９３０億円）とされ、別の調査（アウンコンサルティング）によれば、２０１１年には、検索連動型広告が２０００億円を超えると予想している。ちなみに、広告以外のヤフーの売上高は、ヤフー・プレミアムなどの「パーソナルサービス」事業（全売上高に占める割合は２６．６％）と、ヤフー・オークションやヤフー・ショッピングで一般ユーザーにはおなじみの「ビジネスサービス」事業（同２１．１％）とに分かれるが、広告に比べると、いずれも半分程度の売り上げである。